理事長あいさつ
冨本 秀和
TOMIMOTO Hidekazu
国民の誰もが元気に活躍できる社会のために
要介護状態の原因は、中枢神経疾患が圧倒的に多い事実を皆さんご存じでしょうか？令和元年の高齢者白書によると、男性では24.5％を脳卒中が、女性では19.9％を認知症が占めて、それぞれ最も多い要介護の原因疾患となっています。わが国は今後、2040年に向けて少子高齢化が進展し高齢者の人口のピークを迎えることになりますが、脳卒中と認知症を予防して健康寿命を延伸し、国民の誰もがより長く元気に活躍できる社会を構築する必要があります。
このような状況に鑑みて、日本脳ドック学会は2019年、学会名称に「脳卒中、認知症予防のための医学会； Academia for Early Prevention of Stroke and Dementia」という副題をつけて学会の使命を明確化しています。遡ること1992年、本学会は学会顧問端和夫先生と日本医師会前会長の中川俊男先生らが立ち上げられました。頭部MRI検査の普及に伴って、未破裂動脈瘤がしばしば発見されるようになり、その早期発見と早期介入が当時問題になっていました。その後、脳ドックの知見等をもとに未破裂動脈瘤の自然歴が明かになり、破裂リスクとしての高血圧、喫煙の管理や、根治手術が行われるようになった結果、現在ではクモ膜下出血の年間発症率は減少傾向にあります。その後、時代の変遷とともに、脳ドックは動脈瘤の早期発見や脳卒中予防を目的とする受診者のみならず、もの忘れを心配して受診する利用者の増加に直面するようになりました。令和5年6月、冨本秀和が鈴木倫保前理事長のあとを受けて、第7代の理事長を拝命することになりました。鈴木前理事長の在任2期4年の間には、強いリーダシップのもとに様々な改革が遂行されて、認定･教育制度委員会、学術委員会、COI委員会などいくつかの重要な委員会が設置され、学術団体としての体制整備が完了しました。脳ドック学会は利用者の健康増進に直接的にお役に立つことは素より、少子高齢社会にあって国民の健康寿命の延伸に貢献するという社会的責任も視野に入れて活動を行って参ります。
本学会の脳ドック
本学会が認定する脳ドックでは、頭部MRI検査を中心とし脳障害の原因となりうる循環器系をも含めて幅広く検査を行っています。このため、脳卒中や認知症の発症リスクとされる様々な病変を高感度に検出することができます。無症候性脳血管狭窄や無症候性脳梗塞、無症候性脳出血の早期発見には強力なツールとなり、脳ドックで発見された血管病変の危険因子と目される生活習慣に介入して2次予防を行うことで、病気の進展を防ぐことができます。一方、認知症の6割を占めるアルツハイマー病では、記憶に重要な役割をもつ海馬の萎縮を検出できますが、認知症の前段階とされる軽度認知障害（MCI）では海馬萎縮を目視で指摘するのは困難です。つまり、脳の病気を未病のうちから捕捉して予防介入し治療を行うという戦略は、脳血管病変については有効ですが、未病段階にあるアルツハイマー病を検出するのは難しいと言わざるを得ません。しかし、近年、AIを用いた診断支援システムや脳機能のデジタル検査ツールの進歩と普及は目覚ましいものがあります。将来的にはアルツハイマー病やレビー小体型認知症に至るような早期の変化をMRIで検出できる時代がくることを期待しています。
脳ドックの健全な発展を支援する
脳ドックはわが国独自の脳健診システムであり、本学会の使命の一つは脳ドックの健全な発展を支援することです。このため、学会ではおよそ300の良質な脳ドックを学会認定施設として認定し、学会ホームページで公開しています。これらの施設では撮像条件や画像診断の質が定期的にチェックされており、安心して受診することができます。また、今般、施設スタッフについても教育認定制度を立ち上げて、脳ドック認定医、認定指導士を育成して、受診結果の正しい理解の促進や、脳卒中・認知症の予防のためのアドバイスを担っていただくこととなっています。学術面では、脳卒中、認知症予防を目指して全国数か所のメガドックをデータベース協力施設として認定し、年間1万件を目標とするデータベース運営事業の枠組みを構築し、そこから得られた学術情報を国内・外に広く発信していく予定でいます。脳ドックガイドラインは2019年に改定第5版を公開していますが、COI委員会の整備を受けて新たな改訂を行う段階にあります。
本学会は、脳ドックの質の向上・均霑化とともに、会員施設のホームページでの紹介、教育活動などを通して会員ベネフィットの向上を図ってまいります。一般社団法人日本脳ドック学会への皆様の積極的なご参加と、ご支援、ご鞭撻を心よりお願い申し上げます。
